あと、重要なポイントですが、すべての情報を確定するのではなく、登録後の変更を前提としていることが理由の一つだと思います。

　また、アマゾン以外の書店で利用している大きな例は、紀伊國屋書店が「パブラインアシスト」の予約の仕組みに「近刊情報センター」のデータを取り込んで活用していることです。

　出版社からは、情報を登録する先が1カ所増えるのかという話しをよく聞きますが、今後は取次広報誌のデータとして活用されることも想定しています。そうなれば、「近刊情報センター」に登録するだけで、アマゾンや紀伊國屋書店の予約、「商品基本情報センター」への登録、取次広報誌への登録などが完結することになります。

　この近刊情報が画期的なのは、一方的に本を送って書店に並べてもらうのではなくて、書店からの注文を受けてものを流すという、取引構造の変化に向けた動きだという点にあると思います。

　取次に流せば見計らいで全国にまいてくれるという仕組みは、出版社にとってこんなにありがたい仕組みはありません。そういう意味で、今までの仕組みは非常によくできていたとは思います。

　ただ、今までの仕組みでは返品が抑えられない状態です。また、本がこの世に存在することを読者に働き掛けないといけません。どんな本でも待っている人はいるはずです。そういった人たちに情報を届けることができるだけでも、全然違うものになってくると思います。

　しかし、近刊情報を公開していくということは、書籍も出る前にやることがどんどん増えていくという感じがします。

　私は営業関係だけでなくて広告宣伝も担当しているので、例えば、発売に合わせて広告を打つにも、新聞なら何とかなりますが、雑誌での広告締め切りのスケジュールを考えると、これまでの予定管理ではとても広告は出せません。社内の予定管理、スケジュール管理が変わりそうだというのが、今の段階では最大の収穫です。

　それでも前より少しずつ前倒しになってきています。装丁もデザイナーへの発注を早めにしようという話しになってきています。